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報告書&レポート

2009年10月29日 ロンドン事務所  竹谷 正彦
2009年52号

2009年LMEセミナー報告

 2009年10月12日からの一週間、ロンドンでは、London Metal Exchange(LME)主催のLMEセミナー、LMEディナーなどを始め、世界中から金属関係者が多数集い、関係企業等によるレセプション、ディナー、または各種セミナーが多数開催され、関係者の交流、情報交換等の機会が提供される、毎年恒例の“LMEウィーク”であった。2008年9月に端を発した金融市場の危機的状態、それに続く急激な世界経済の混乱と昨今の回復兆し、という過去一年の“激動”から今後の市場動向の予測への関心の高まりを反映してか、10月12日開催のLME主催の“2009年LMEセミナー報告メタルズ・セミナー”への参加出席者数は過去最高となった。同セミナーにおいては金属市場の動向、特に翌年の価格予測をテーマに多くの講演がなされるのも恒例になっているが、今回は短期的な“激動”からの回復に加え、その後の中長期的な動きに関する講演内容も見られた。以下のとおりセミナーの内容を紹介する。

1. 中国と世界経済の回復
   Mr. Danny Quah, Professor of Economics, London School of Economics

 昨年9月の金融市場の危機的状態発生まで中国経済は、世界経済成長の牽引車となってきた。1929年の世界大恐慌にも例えられる今回の世界経済混迷期にあって、今後も中国は経済成長を持続して、世界経済を救うに至るかについて次の観点から考察する。
1.1 歴史的比較動向

 
  • 2008年9月から一年間の世界の工業生産高、株式市場、貿易高の動きは各々-15%、-50%、及び-15%となっている。1929年と比較すると工業生産高は、ほぼ同じような下落速度であるが、他の二つは今回の危機状態において、より急激な下落となったが一年後には早くも上昇の兆しを見せつつあり“谷の深さ”も比較的浅いものとなっている。
  • 以下のチャートで示されるように、1991年、2001年のような経済低迷時には中国、東・東南アジア等の新興成長(エマージング)諸国が米国の経済成長を大きく上回り、世界経済回復に大きく貢献してきたことが見てとれる。今回の世界経済後退においても(図1参照)米国の工業生産高がまだ低迷を脱していない一方、アジアの新興成長諸国は既に力強い回復を見せている。

図1. アジア新興国と米国の工業生産指数(基準年2006年=100)(出典:セミナー資料)

図1. アジア新興国と米国の工業生産指数(基準年2006年=100) (出典:セミナー資料)

1.2 世界貿易における勢力盛衰

  • 従来、米国への輸出がアジア諸国の経済成長にとって推進力となってきたが、その動向は中国の隆盛などにより明らかに変っている。例えば日本の輸出先は、1985年には米国が35%を占め、他の輸出市場を大きく上回っていたが、2005年には中国が15%を占め、米国を凌ぐに至った。
  • 日本以外の東・東南アジア諸国を見ても、貿易相手国としての米国の重要性が縮小すると同時に中国がより大きな割合を占めるようになっている。中国にしても、1985年には日本が30%を超える貿易最大相手国であったが、2005年には10%に低下している。中国にとって貿易相手国が全世界的に広がり、米国・日本・EU・韓国・東南アジア諸国などが拮抗する様相を示しながら、幾つかの主要なグループを形成する動きとなっているが、これは中国が近隣のアジア諸国をより重要視する動きと見ることもできる。

1.3 財政刺激策

  • 中国国家主導の財政刺激政策は4兆元(約5,900億US$)という極めて大規模なもので、今回の全世界的な経済不況に際して、米国など他の経済大国を尻目に中国政府は一早く政策を打ち出し、実施体勢に入った。この経済刺激策は主に国内インフラ整備に充てられ、輸出の落ち込みを内需刺激という形で補うものと言えよう。

以上の点に基づき、以下のことが考察できる。

  • 過去30年の世界各国の経済成長動向の歴史的変遷から見て、景気後退時に中国、アジア新興成長諸国が回復に大きく寄与して来たことは明らかであり、当面こうした状況が続くものと考えられる。ただ、中国は、貿易の重点を従来の米国、日本等の経済大国から周辺のアジア新興成長諸国へと移しつつあり、こうした国々と共に成長を続けるものと考えられる。
  • アジア諸国の景気後退期を通じての世界経済への貢献は、新興成長諸国、特に中国が過去25年間、経済低迷時にも多くの人口が貧困層から抜け出し、消費層に転じて来たことによって実現されてきた。中国は1981年には世界最大の極貧人口層を抱えていたが、25年の間に極貧層は4分の1以下になり、その人口数もインドのほぼ半数となるに至った。こうした中国をはじめとしたアジア新興成長国における豊かさの拡大及び生活水準の底上げが世界経済成長の牽引力となってきたと言える。
  • 1970年代から2003年にかけての世界経済の隆盛地域を見ると隆盛した地域は、米国、英国/西欧、東欧/ロシア、というように過去30年間、東へ移動してきているが、これは貧困層が消費層に転ずるポテンシャルを追う形とも言え、今後も中国はじめアジアにおいても繰り返えされるものと考えられる。

2. 金属市場のマクロ経済
   Mr.J.M.Christian, Managing Director,CPM Group

2.1 経済展望

  • 世界経済は、2010年になってリセッションを抜け出し、回復し始めると予想されるが、新興成長(エマージング)諸国が牽引力となり工業先進国は後追いの形となって回復し、2011年までには長期的な回復基調に転じるであろうと予測される。
  • 2030年までに、中国のGDPの世界シェアは以下のとおり飛躍し、日本を大きく離して世界第2位となる一方、先進諸国のシェアが総じて低下するものと予想される。
表1. 世界主要国GDPシェア推移
  米国 中国 日本 ドイツ インド 英国 フランス ブラジル ロシア
2008年 %
(ランキング)
26.7
( 1 )
6.3
( 3 )
9.1
( 2 )
6.1
( 4 )
2.0
( 11 )
4.8
( 5 )
4.6
( 6 )
2.3
( 10 )
1.9
( 12 )
2010年 %
(ランキング)
22.8
( 1 )
15.5
( 2 )
5.2
( 3 )
4.3
( 4 )
4.2
( 5 )
3.7
( 6 )
3.3
( 7 )
2.6
( 8 )
2.4
( 9 )
  • 1983年以来、今回の様な世界的不況に至るまで、米国をはじめとした世界経済はボラティリティ (上下変動)の小さい安定的な経済成長を維持した。これは1980~1982年のリセッション後の金融政策が功を奏したものと信じられていた。しかし、2008年の金融危機の際、コンピューターの発達により過去に経験の無い早さで情報があらゆる受け手に伝わり、その反応が一気に経済活動に影響を与える形となった。こうした点を踏まえて今後の経済の回復についても過去25年間に経験したものを上回るボラティリティに遭遇することが十分に考えられる。
  • インフレも1983年以降、抑制されてきたが、今回、主要国が行った市場への大量資金投入が経済に前向きな影響を与えるようになると、投資、需要を喚起し景気回復を後押しする一方、インフレ懸念が台頭し始めるかもしれない。そうした状況下では、金融当局は手持ちの国債を売り出し、市場に出回る資金を吸い上げることで、インフレ懸念に対処するであろう。

2.2 エネルギー供給

  • 今後の経済成長にとって差し当たっての深刻な課題は資金貸出し不足であるが、長期的にはエネルギー供給を確保することが最重要課題になると言えよう。例えば中国の第一次エネルギー需要は、2006年から2030年にかけて年平均3.2%で増加し続けると予想される。世界的にはこの間、主として非OECD諸国の需要増加により年平均2.1%の増加が見込まれる。
  • 原油の供給源を見ると、ロシア、南米、アフリカなど政治的に不安定な地域が多く、例え十分な埋蔵量が見付かっても、原油が政治の道具として使われ、供給に悪影響を与えることは十分考え得る。
  • エネルギー需要増が確実な一方、環境問題なども含めエネルギー供給確保のために今後取り組んでいくべき課題も多い。エネルギー供給が需要に追い付かず、供給不足が世界の経済成長にとって足枷になることは十分考えられよう。

2.3 通貨

  • 米ドルは2008年9月の金融危機後、主要通貨に対し大幅に弱まり、その後かなりの回復を見せている。現在の状況から米ドルが円、ユーロに対して更に軟化するとは考えられないが、日本、ユーロ圏のマクロ経済動向如何で動きに変化が出る可能性もある。経済ファンダメンタルズから見て、中・長期的に米ドルは中国をはじめとしたアジア諸国通貨に対して下落するものと予想される。

2.4 金属市場への影響

  • 歴史的に見て金属市場の動きは経済動向と強い相互関係があるが、現に2009年7月のLME金属指数はそれまでのマイナスの動きからプラスに転じており、OECDの工業生産高の動きに沿う形を見せている。今後の経済回復に伴い、金属市場も本格的な回復を見せると予想されるが、金融危機以前に見せた“過剰”なレベルに至るとは思われない。

図2. LMEベースメタル価格指数とOECD工業指数の推移 (出典:セミナー資料)

 

3. 市場展望:アルミ
   Mr.M.J.Jansen, Executive Director, Commodities Group, JP Morgan

  • 2009年後半から2010年前半にかけての市場の主要決定要因は”在庫積み増し”であると言えよう。中国は在庫積み増しをほぼ沈静化させつつあるが、政府主導の経済回復により、輸入及び在庫増の勢いが今後増す可能性もある。市場全体としては在庫積み増しのはっきりとしたタイミングはまだ予断を許さないが、産業回復の兆し、金融市場の落ち着き等から見て、今後、企業、個人消費の回復が予測され、それが大規模な在庫積み増しの動きに通じるであろう。
  • 在庫積み増しが一巡した後、2010年を通じてファンダメンタルズ(基本的な産業需要)が価格の下支えとなるであろうが、(膨大な在庫により)需給はバランスを保ち、アルミ価格が大きく上昇するような動きになるとは考えられない。

4. 市場展望:銅
   Ms.G.Berry, Vice President,Commodities Research, Barclays Capital

  • 2008年9月以降、この一年間の銅市場価格は、過去に例の無い急降下を示した後、2008年末に底を打ち、金融危機以前の価格を上回るレベルに戻るという激変を見せており、今後も強気な動きが予想される。この一年間で銅価格は大幅に回復(2009月9月平均値6,196 US$/tは2008年12月平均値3,072 US$/tから+101.7%)たが、これは他のベースメタル、貴金属価格指数の上昇レベルを上回るものである。
  • この一年間の力強い回復の要因は以下に要約出来よう。
    1) 中国:在庫積み増し、産業需要、及び政府主導の財政刺激政策により過去一年間に、中国は記録的な量の銅を輸入するに至った。
    2) 供給サイド:スクラップ銅の回収・生産の急激な低下及び銅鉱山の減産等より、供給サイドの調整がなされた。
    3) OECD諸国の景気回復:自動車、建設といった鍵となるセクターが底を打ったという兆しもあり、 商業・企業界が先行きに対し、より自信を持つようになった。
  • 2009年前半の旺盛な中国需要から記録的な銅輸入に至ったが、後半は輸入鈍化の兆しが見られる。在庫積み増しが一巡したことにより、今後、中国の見掛け需要の伸びは今年前半より落ちるものの、中国は今後も力強い経済成長を続けると見込まれ、これが銅需要を支えていくものと思われる。
  • 歴史的に南米が銅生産増大に寄与しているが、この地域は政治的に不安定であるのに加え、今後はカントリー・リスクの高いザンビア、DRCコンゴなどにも生産依存していくことになろう。特に労働争議の可能性は依然として有り、こうした状況から銅の供給量予測は下方修正されている。
  • 米国の製造業生産、世界の自動車販売台数の推移をチャートで見るとOECDの産業生産高は大きな回復を示していること、 OECD諸国の銅在庫は低い水準にあることから、在庫積み増し、需要増大見込みによる銅の力強い需要回復が期待できよう。
  • OECD諸国の銅需要の対前年比 は、2009年には約15%減となっており、銅の需給関係は他金属よりタイトになっている。また、前年比15%減を上回るような需要の減少は1970年代初めにあったが、その後、急速に需要が回復した経緯がある。こうした需給状況に加え、今後のOECD諸国の経済回復の見通しを、銅市場は現在価格に十分に織り込んでいるとは思われない。過去数か月間、銅価格は上昇したが、今後も他金属を抜いて銅が最高の価格上昇を見せるものと予測される。
  • 2009年の世界の銅生産量・消費量は前年比各々-1.2%、-1.5%、平均市場価格は 2009年Q1の3,435 US$/tからQ4には6,250 US$/t(2008年平均価格 6,961 US$/t)に上昇すると予想される。2010年には生産量・消費量は前年比各々+1.9%、+2.4%、市場価格は一時7,000 US$/tに達するに至るが年平均価格は6,563 US$/tになると予測される。

5. 市場展望:ニッケル・亜鉛・鉛
   Mr. N.Snowdon, Commodities Research Analyst, Barclays Capital
 ベースメタル市場では、全ベースメタルが昨年12月に底を打ち、上昇の動きとなるなど、各金属のそれぞれのファンダメンタルズを無視するような形で推移している。市場回復の要因は以下の4点に要約できよう。
 1)中国の旺盛な在庫積み増し
 2)世界のマクロ経済回復の兆し
 3)供給サイドの調整
 4)リスク意欲の改善
 2009年後半に入り各金属市場が特に供給サイドをはじめとした、それぞれのファンダメンタルズに影響され、それぞれの価格動向を示し始めているが、今後の動向予測を以下に要約する。

5.1 ニッケル

  • 今年に入りニッケル鉱山の閉鎖が続き、供給は23%減となった。その後、予定の鉱山閉鎖を見直す動きも見られる中、ニッケル価格の更なる回復を見込んで鉱山閉鎖見直しが進む可能性がある。一方、今年8月に再度LME在庫が増加に転じたが、鉱山再開が今後も続くとなると中国がニッケル銑鉄の生産を増やしたことと相まって、在庫は更に増加、ニッケル市況の軟化という連鎖の懸念もある。
  • “宴会か飢饉”と例えられる様に両極端に動くステンレス市場の特性を反映して、今後、景気回復を背景にOECDのニッケル需要は、大きく回復するものと見込まれる。
  • 硫化鉱からラテライト鉱への生産シフトが更に進むと見込まれ、これがニッケル生産コストを高めることになろう。
  • 短期的な供給過剰懸念は、2009年Q4以降に予想されるOECD諸国のステンレス需要の加速的回復により払拭されることになると思われる。2009年の世界のニッケル生産量・消費量は、前年比各々-4.9%、-7.6%、平均市場価格は、2009年Q1の10,459 US$/t がQ4には19,000 US$/tに上昇するであろう (2008年 年平均価格21,115 US$/t)。2010年には生産量・消費量は各々+9.1%、+16.1%, 年平均価格は21,500 US$/tになると予測される。

5.2 鉛

  • 中国の鉛製錬所が閉鎖された事実、また中国政府が大気汚染に対し、より厳重に対処することとなる可能性から更なる製錬所が閉鎖される可能性もあり、市場が当初予想していたより供給リスクが増大、これから先一年間、鉱山生産、精鉱供給に支障が出ることは十分予想される。
  • 需要面では中国の自動車需要が2009年8月までの一年間に30%増大、またOECD市場でも政府援助による中古自動車の買い替えの動きもあり、自動車販売量が増えている。
  • 以上により、これからは需給がよりタイトになるものと予想される。供給サイドが当面上下変動の大きい動きを続けると予想されることから2009年Q4には59千tの供給不足状態に陥り、その後も、2010年は一時的に供給余剰になるも年間を通じて市場はタイトな状況のままと予想される。2009年の世界全体での鉛生産量・消費量は前年比各々+1.6%、+1.9%、平均市場価格は 2009年Q1の1,160 US$/t がQ4には2,200 US$/tに上昇(2008年平均価格 2,092 US$/t)。2010年には生産量・消費量は各々+4.2%、+4.5%, 平均市場価格は2,075 US$/tになると予想される。

5.3 亜鉛

  • 中国は鉄道、道路、空港、電子通信網整備に加え、四川省の地震修復等に4兆元(約5,900億US$)の予算を組んでいる。インフラ整備等への固定資産投資額は今年8月で前年比30%の増加となっており、この巨額の財政刺激政策が引き続き亜鉛需要の主要な押上げ要因となろう。
  • 幾つかの亜鉛製練所が再開されたこともあり、短期的には供給過剰により価格軟化の可能性もある。中長期的に見ると、今後2009~2011年の鉱石減産、プロジェクトの遅れ、低品位亜鉛鉱石などの供給サイド要因により、価格は上向きのトレンドを辿ると予想される。2009年の世界全体での亜鉛生産量・消費量は前年比各々-5.5%、-4.8%、平均市場価格は 2009年Q1の1,173 US$/t からQ4には2,000 US$/tに上昇(2008年平均価格 1,876 US$/t)。2010年には生産量・消費量は各々+3.3%、+5.0%, 年平均市場価格は2,100 US$/tになると予想される。

6. 鉄鋼市場展望
  Mr. Sebastian Castelli, Director, Commodity Derivatives,
   Societe General Corporate & Investment Banking

  • 現状の鉄鋼市場はサイクルでみるとリセッションによる需要低下、減産、在庫調整が完了、また鉄価格も底を打ち、今後景気回復を見込んで在庫積み増しの動きに転じようとしているところである。
  • 2008年後半の世界規模での景気後退の影響から主要な鉄鉱生産国では除いて大幅な減産を実施(※注:中国は2009年に入り、急速に生産を回復させ5月以降は2008年を上回る状況になっている)しているが、主要消費国の米国を例に見ると生産者在庫は低水準の状況にあり、一旦、需要が回復に向かえば在庫という緩衝剤無しに直接的に価格上昇に影響すると考えられる。
  • 先進国の緩慢な需要回復に比べ、中国をはじめとした開発途上国の旺盛な需要回復が世界の鉄鋼需要増の要因となろう。一方、中国は鉄鋼の自国生産価格より輸入価格が引き続き安価であると予想されることから、当面、鉄鋼輸入が輸出を上回り続けると予想される。
  • 鉄鋼価格は、従来、コモディティ価格動向に沿って動いてきたが、在庫レベルが低いことから、今後の需要回復において上下変動の激しい動きで上昇を続けると思われる。コモディティ市況と同じように2010年には金融危機発生以前の強気な価格基調に戻り、高値更新ということも考えられよう。

7. 所感
 今年のLMEセミナーには、昨年に比べ多くの中国系企業が参加していた。実際に、中国の消費動向がベースメタルの価格動向に大きな影響を及ぼしており、中国企業の活動がさらに活発化しているように感じられた。
 また、今回のセミナーでは、アナリストの分析が、来年にも市場が回復し、価格水準が上昇するというものであったのに対し、聴衆の反応は、本当にそんなに早く市場が回復するのか?という疑問の声があちらこちらで聞こえてきた。壇上の楽観的な市場予測と聴衆の実感する悲観的な市場予測、聴衆の質問に答えるアナリストも市場回復への強い根拠を示すことができず、聴衆の賛同を得ることはなかった。今後の価格動向に対し注目が集まるところである。

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