チリ：鉱業分野でも無人航空機を用いた地形調査を開始

　2019年11月13日付け地元紙は、日本の測量会社が、チリ国内で無人航空機を用いた地形調査を実施すると報じている。
　この地形調査に用いられるのはSLAM（自己位置推定・自動地図作成）技術と呼ばれるもので、GNSS（全球測位衛星システム）を用いることなくドローンの飛行安定性を保ち、鉱山坑内、タンク、トンネル、倉庫、人が足を踏み入れがたい場所といった、衛星信号を受信しにくいところでの使用を目的として開発されたシステムである。これを使用して地形調査を実施すると、踏査が不要なため怪我等の労働災害の発生を抑制でき、発破後の現場へのアクセス時間短縮、発破体積の具体的かつ正確な測定等で効率的に作業が可能となる。
　同社は、この技術を用いて3D地形図作成を目指している。すでに南ア、豪州、北米、日本でこの技術が紹介され、世界レベルでの市場開拓が待たれている。