中国：蔚来、150kWh全固体電池を発表、リチウム電池産業にどのような影響を与えるのか

　現地報道によると、2021年1月9日に開かれた蔚来NIO DAYで、エネルギー密度360Wh/kgの150kWhの全固体電池が発表された。当該電池パックを搭載した蔚来ET7は航続距離1千km超が見込まれ、2022年第4四半期に発売予定。蔚来の新しい電池パックの発表は、リチウムイオン電池（LIB）業界の川中分野を再構成する可能性がある、との見方があり、2021年1月11日には、星源材質、新宙邦、恩捷株式、天賜材料など、LIBセパレータ、電解液関連企業の全ての株価が急落した。市場では、全固体電池が従来の技術に影響を与えかねないと不安視されている。現在、大手バッテリーメーカーは、全固体電池や燃料電池などの技術を有しているにもかかわらず、依然、三元電池の研究開発に重きを置き、全固体電池の大量生産には数年単位の時間を要する可能性がある。
―今回の全固体電池技術の発表は、電池産業にどのような影響を与えるのか？
　ある業界関係者は、全固体電池と表現されているが、実際には半固体電池であり、電解液やセパレータを使用する必要があることを指摘している。一方で、全固体電池の需要は非常に低く、大量生産をするにはまだ時間がかかるとのことである。全固体電池とは、セパレータや電解液の代わりに固体の電解質を用いる電池であり、イオンを伝導する触媒が液体から固体に変わったもの。固体電池のエネルギー密度が高いことが最大の強みである。液体LIBのエネルギー密度の最高値は300Wh/kg程度であるが、全固体イオン電池はそれを大きく上回り900Wh/kgに達する。さらに、全固体電池は電解液がないため発火や爆発を起こしにくく、安全性が高い。但し、現在の技術レベルでは大規模生産までに5～10年がかかる見通し。全固体電池の技術フローは「液体－半固体－準固体－全固体」であり、半固体電池は液体電池から全固体電池への中間製品となる。一般的に、業界では電解液の含有量が10％以下の電池形態を半固体電池と称する。電解液を全く持たない全固体電池の量産は現時点で技術的に達成できず、今後2年以内に産業化の実現が可能だと見込まれる。蔚来自動車が150kWh全固体電池を発表することによって、より多くの企業によって関連研究が促進され、大量生産と商業化への距離が近づく。
―寧徳時代は、蔚来の全固体電池の供給業者になるかも？
　蔚来の創業者であり会長の李斌は、蔚来の全固体電池の供給業者についての言及を避けた。蔚来自動車は、全固体電池供給業者と緊密的な協力関係を築いており、業界内で最も先頭的な企業である。業界内では、蔚来の全固体電池供給業者として、清陶エネルギー、輝能エネルギー科学技術、寧徳時代、蜂巣エネルギーなどの名が囁かれている。2021年1月12日の情報によると、寧徳時代が蔚来の全固体電池供給業者になる可能性がある。業界を牽引する寧徳時代は、蔚来と既に供給関係を築いている。2019年3月、寧徳時代の研究開発チームが、ニッケル含有量が高い三元材料及びシリコン系負極材料などの重要コア技術を開発し、エネルギー密度が303Wh/kgの電池サンプルの開発に成功したと発表した。2020年5月、寧徳時代の曽毓群董事長は、全固体電池などの最新技術研究と製品開発に対し継続的投資を行うとした。全固体電池は、金属リチウムを負極材料とする必要があり、それによって電池のエネルギー密度を拡大することができる。現在、自動車用の全固体電池は、エネルギー密度分野でLIBに及ばない。2020年末、上海汽車集団の高級スマート電気自動車ブランドである「智己汽車」は、寧徳時代と共同開発した「シリコン混入型リチウム添加」技術を取り入れたバッテリーのセルを搭載予定だと発表した。そのエネルギー密度は240Wh/kgであるが、航続距離は1千kmを達成できる。寧徳時代の内部関係者は当該技術を「シリコンを負極材料に用い、リチウムを正極材料と負極材料に用いる。」と釈明した。
　つまり、全固体電池は長期的な成長分野であり、市場予測では、国内の全固体電池市場規模は2030年に200億元へ拡大する可能性がある。