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リチウム価格低迷の影響

1．リチウム市況

以下文中に記載するリチウム価格全て、ならびに図2は、アーガス・メディアを出典とする。

図2は、2019年9月～2024年9月現在までの5年間の炭酸リチウムと水酸化リチウムの価格推移を示したものである。2019年来、炭酸リチウム、水酸化リチウムいずれも10US$/kg前後で推移していたが、2021年後半からEVブームに乗り上昇基調となり、2022年12月6日に炭酸リチウムは69US$/kg、水酸化リチウムは80.5US$/kgの史上最高値をつけた。中国におけるEV需要の急増にEV用LIBの正極材やその原料であるリチウムの増産が追いつかず供給が逼迫したとみられ、そうした状況に乗じた価格吊り上げもあったとみられている。直近5年間の最安値は2020年後半に炭酸リチウムが7US$/kg、水酸化リチウムが9US$/kgだったことから、2年間で9～10倍にまで一気に跳ね上がったことになる。

しかし、2022年末で中国でのEV購入補助金が打ち切られたのを発端にEV需要が減退し、2023年に入ると炭酸リチウム及び水酸化リチウムの価格は下落基調となり、価格急騰時と同じようなスピードで今度は下落していった。この価格下落に歯止めをかけるべく、中国が一度は打ち切ったEV購入補助金再開が報じられた2023年6月に上昇基調に戻るものの、同年7月以降は再び下落基調となり、その後現在に至るまで下落の一途を辿っている。リチウムの需要減退の一方でリチウムの生産量は増加傾向で供給過剰に陥り、更に2023年10月、欧州委員会は中国産EVの輸入に関する反補助金調査を開始⁴、同年12月、フランスもEV購入補助金の対象からアジア産EVを除外、ドイツもEV購入の際支給する補助金を同月17日で終了したことで、欧州域内での中国産EVの需要に陰りが生じたこともリチウム価格の下落に拍車をかけた。2022年の高騰時に各正極材メーカーが抱えたリチウムの在庫を2023年に放出したことも供給過多、価格下落の要因となったとみられている。

2024年9月時点での価格は、炭酸リチウムが9US$/kg、水酸化リチウムが12US$/kg程度で、高騰前の本来の価格に戻ったという見方もできる。2022年の直近5年間の最安値よりは高値であるが、下落は緩やかに続いているため、底はまだ見えていない。しかし世界的に、リチウム主産国の豪州もチリもインフレが続いており⁵、同じ10US$でもその価値が3年前より下がっている点は留意すべきである。

（出典：アーガス・メディア）

2．企業の動向

（1）業界再編

2023年は、合併や買収によるリチウム生産業界再編の動きが相次いだ年であった。特に豪州での業界再編が目立つ。リチウム価格は既に下落基調になっていたが、将来のリチウムの需要拡大を見据え、各国リチウム生産企業は世界最大のリチウム供給源である豪州での原料確保や企業の存続を賭けた動きであったと考えられる。中には、買収の合意に至らなかった例もみられる。

表1．企業再編の例（2023年、時系列）

企業名（国）	買収等相手	結果	発生年月
Livent（米）	豪Allkem社との対等合併	合意	2023年5月
SQM（智）	豪Azure Minerals社の買収	見送り	2023年8月
米Albemarle（米）	豪Liontown Resources社の買収	撤回	2023年10月
CODELCO（智）	豪Lithium Power International社の買収	合意	2023年10月

（出典：各社ニュースリリース）

この中で特筆すべきは、やはり米Livent社と豪Allkem社の合併であろう。米Livent社はかつてリチウムの“Big 3”として米Albemarle社、智SQM社とともに名を連ねた米FMC社のリチウム部門であり⁶、Allkem社は2021年4月、豪Orocobre Limited社と豪Galaxy Resources社の合併により誕生した企業である。こうした経緯からか、米Livent社と豪Allkem社の合併は米Albemarle社、智SQM社に次ぐ業界第3位の企業の誕生とも言われ、その後2024年1月、両者の対等合併は完了し、新たに米Arcadium Lithium社が誕生した。

こうした中、2024年10月に新たなニュースが飛び込んできた。非鉄メジャーRio TintoによるArcadium Lithium社の買収である。これまで非鉄メジャーは鉄鉱石や銅などの比較的市場の大きなベースメタル事業を中心に活動していたが、その中でRio Tintoは従来の化石燃料事業から撤退した後、他の非鉄メジャーに先駆けてリチウム事業に乗り出していた。これまでアルゼンチンのほか、セルビア、カナダ、ルワンダといったリチウム生産においては比較的マイナーな国での活動が多かったが⁷、今回の買収によって、Rio Tintoも最大のリチウム生産国である豪州に参入し⁸、リチウム生産者に名を連ねることとなる。

（2）リチウム鉱石の減産

一度は高騰したリチウム価格が急落したのを受け、2023年末から2024年初にかけて、リチウム鉱石の減産を発表する鉱山会社が出始めた。

表2．各社のリチウム生産量減少に係る発表（2023年末～2024年、例）

豪Finniss鉱山（豪Core Lithium社）

2023年12月、リシア輝石精鉱の大幅な値下がりを背景に、NT準州Finnissリチウム鉱山における採掘や開発を一時停止すると決定した。同社は同鉱山において、Grantピットでの採掘立ち上げやBP33鉱床での坑内開発を進めていたが、リシア輝石精鉱の価格が過去12か月間に85％値下がりしたことに伴い、これらの採掘や開発を一時的に停止することでコストを節減する。同社によると、同鉱山では2023年末の時点でリシア輝石鉱石の貯鉱が280千tあり、2024年半ばまでは採掘を行わずとも選鉱施設への給鉱が可能という。

豪Greenbushes鉱山（豪IGO社）

2024年1月、リチウム市場が低迷していることを背景に、リシア輝石精鉱の生産量を縮小すると明らかにした。同鉱山では精鉱在庫の増加に伴い、2023/24年度下半期における精鉱の販売量が生産量を20％下回ると予測したことなどに基づき、同年度の生産量を1.4～1.5百万tから1.3～1.4百万tへと下方修正している。

豪Mt. Cattlin鉱山（米Arcadium社）

2024年9月、リチウム価格低迷からコストカット実施のため、2025年からMt.Cattlin鉱山をケア＆メンテナンスに移行する計画を発表した。同社は既に加Galaxyプロジェクトを停止、アルゼンチンFenix拡張プロジェクトを遅延させている。

中・江西省鉱山（中CATL社（寧徳時代新能源科技股份有限公司））

2024年9月、江西省のリチウム鉱山（レピドライト）と3本の炭酸リチウム生産ラインのうち1本停止を検討中との報道。これが実現されれば中国の炭酸リチウム生産量が8％/月減少する見込みである。

（出典：各社ニュースリリース）

減産を発表したのは豪州の企業の、豪州内での鉱山が中心であった。生産に年単位の時間が必要で生産調整の難しいかん水からのリチウム生産と比べて、鉱石からの生産は短期であるため、生産調整が可能と言われる。このため、仮に供給過多の場合は鉱石生産を減らすことで全体の生産量を調整するならば、鉱石生産が中心の豪州の減産は自然な流れではある。一方、鉱石からの生産はかん水からの生産と比べコスト高と言われていることから、かん水プロジェクトは原料価格の下落に耐えうるが、鉱石生産のほうが競争力を失うリスクが高いとも言える。

しかしいずれも、供給量は貯鉱で補うことや、世界最大の生産量を誇るGreenbushesリチウム鉱山における生産量の下方修正も少量に留まったこと、これらの報道以後減産を追随する企業は見当たらなかったことから、年初の減産報道が出始めた時点では2024年のリチウム生産量への影響は限定的とみられた。

（3）利益の減少

2024年に入り、コストカットや利益の減少を報じる企業が相次いでいる。

表3．各社の業績に係る発表（2024年、例）

米Piedmont Lithium社

2024年2月、価格急落の影響を受け、従業員の27％解雇等10mUS$/年のコスト削減を目指すと発表。

智SQM社

2024年上半期（1～6月）の純利益が213.6mUS$で前年同期（$580.2mUS$）比64％減。

米Albemarle社

2024年1月、人員削減等によるコスト削減を実施。 2024年7月、コストと運用構造の見直し、またKemerton水酸化リチウム工場の一部の生産ラインケア・メンテナンスに移行、別のラインの建設を一時中止。

中Ganfeng Lithium Group社

2024年上半期（1～6月）、7,604万人民元（約107mUS$）純損失を計上、短期的に利益を生み出すプロジェクトは推進するものの、それに合致しない中長期的なプロジェクトは開発の一部延期を検討。

中Tianqi Lithium社（天斉鋰業股份有限公司）

2024年上半期（1～6月）、52.1億人民元（約$734mUS$)の純損失となり、2020年以降で初めて半期損失を計上した。

（出典：各社ニュースリリース）

上記のとおり、特に2024年上半期（1～6月）に損失や赤字を計上する企業が出ている。現在のようなリチウム価格が続くと今後も赤字を計上する企業が相次ぐ可能性があり、ひいてはこれまで右肩上がりであった世界生産量に影響する可能性がある。

3．政府の対応

こうした価格下落による重要鉱物のプロジェクトやサプライチェーンへの影響を軽減するため、国が対策を打ち出し始めている。おおむね税額控除や市場介入など、財政面で企業を支援する仕組みとなっている。

（1）豪州

2024年1月、ニッケルやリチウムの減産を打ち出す企業が相次いだため、同年5月豪連邦政府は、2024～25年度連邦予算案にて「Future Made in Australia」を打ち出し、重要鉱物（ニッケル、リチウムを含む）の生産者に対し、関連する加工・精製コストの10％相当の生産控除（Production Credit）を与えるという。2027～28年度から2039～40年度までの最大10年間の生産活動に適用され、総額約7bA$の支出が見込まれる。2030年までに投資意志決定を行ったプロジェクトに適用されるという。

（2）米国

2024年8月報道によると、米Biden政権は市場介入を検討している。米DOE（Department of Energy：エネルギー省）によると、最低価格を設定し、米国内で生産される重要鉱物の市場価格がその設定価格を下回る場合、差額を支払う制度である。米Piedmont Lithium社は、TN州のリチウムプロジェクトに向けた資金調達で政府から141.7mUS$の融資の申請を行っていたが、2024年9月にこの申請を取り下げるとの報道があった。同社は表3のとおり2024年2月に人員削減等によるコストカットを表明しているが、更に新たなプロジェクトを縮小する形である。2024年8月末、米自動車メーカー大手GM社も、NV州Thacker PassプロジェクトにLithium America社に650mUS$を投資する計画であるが、この投資の一部を2024年末まで延期と発表している。米政権の政策は、このようなプロジェクトの支援の一環とみられる。

4．探鉱、新規開発の動き

（1）探鉱

S&Pのレポートでは、リチウムの主にジュニアによる探鉱に係る資金調達額は2023年に対前年比77％と過去最高になった、と述べている⁹。2023年はリチウム価格下落の年であったが、将来のリチウム価格や需要の見通しが良好であることを見込んで、探鉱活動は積極的に行われたという。2024年の動向はまだ分からないが、探鉱活動はより長期的な目線で積極的に行われている様相である。

（2）新規開発

以下は一例であるが、各国で新規開発の動きも活発化している。

チリでは、2023年4月にBoric大統領が発表した「Estrategia Nacional del Litio（国家リチウム戦略）」に基づき、従来の天日蒸発ではなく、DLE（リチウム直接抽出技術）をはじめとする環境に配慮した新たな技術を用いたリチウム生産を目指している。この戦略に基づき、直近の報道では2024年8月、ENAMI（チリ鉱業公社）がAltoandinos塩湖でのリチウム開発に向け、選定した6社と官民連携について協議中と報じられた。

2024年9月、智SQM社は南アAndrada Mining社と3段階のEarn-in契約を締結し、ナミビアでのリチウム鉱山の共同開発に乗り出すとの報道があった。また同じナミビアで、中Zhejiang Huayou Cobalt社（浙江華友鈷業股份有限公司）と中Tsingshan Holding Group（青山控股集団）が、国営企業と共同にてSandawanaでリチウム鉱山を開発しようとしているという。両社ともジンバブエで既にリチウムのプロジェクトを有しているが¹⁰、価格低迷の中でも将来の価格上昇や供給不足を見込んでさらなる新規開発を行っている。

ボリビアは、リチウム埋蔵量が世界一ともいわれるUyuni塩湖をはじめとする国内塩湖でのリチウム開発を推進すべく、リチウム公社（YLB：Yacimientos de Litio Bolivianos）が国際公募を行っている。2021年4月に行った第1回目公募の結果、中CBCコンソーシアム及び中CITIC Guoan社（中信国安）を選定し¹¹、2024年9月にリチウム産業化を目指しYLBと契約締結したとみられる。2024年1月に行った第2回目での公募では、国際企業4社（中CBCコンソーシアム（CATL BRUNP & CMOC）、伊Protecno社、仏Eramet社、豪Eau Lithium社）との交渉を優先しているという。いずれも、DLE等の新たなリチウム抽出技術を活用した生産を目指しているとみられる。

セルビアでは、Rio TintoがJadarプロジェクトを有している。2004年に鉱床を発見、2017年にRio Tintoが政府と覚書を締結の上開発、2023年に生産開始とされた。このプロジェクトが立ち上がれば、EU域内で最大のリチウム原料生産プロジェクトとなり、58千t/年のバッテリーグレードの炭酸リチウムが生産できれば、EUのリチウム需要の9割を賄えると期待されていた。しかし、プロジェクトによる環境影響を懸念した地域住民や環境団体からの反対運動に遭い、政府は2022年、開発許可を取り消した。2024年7月、プロジェクトを前進させるべく政府はRio Tintoへの開発許可を再発行したが、全国規模の抗議活動が発生したため8月1日にVučić大統領が声明を発表、（国民の懸念に対する）専門家からの保証がない限りプロジェクトは前進させないとした。同年10月、セルビア議会がリチウム採掘禁止法案を審議開始との報道があり、これが可決されれば、セルビアでのリチウム開発は不可能となり、Jadarプロジェクトは事実上終了とみられている。

おわりに

今後のリチウム市場に関して、中Tianqi Lithium社（天斉鋰業股份有限公司）等の大手企業は、今後数年以内に市場の状況は改善すると述べているが、智SQM社のCEOは、現在の価格で採算が見合わない案件、特にグリーンフィールドのプロジェクトには影響が出るだろうと指摘している。2024年の探鉱活動の見通しは不明だが、リチウム生産量を減らしたり減益となったりしているリチウム生産大手の鉱山の現場と、長期的な視点から活発な探鉱を実施するジュニアの活動との間には、若干の認識のずれがあるようにも感じられる。

いずれにせよ、2024年のリチウム生産量は対前年比減少とまではいかないまでも、過去数年来続いたような増産幅にはならない可能性がある。EV用LIBには必ず必要とされたリチウムだが、EVの行方によってその将来は大きく左右されることになり、将来、リチウム生産量を振り返った時に、2024年はリチウム増産一辺倒であったこれまでの活動からのターニングポイントになっているかもしれない。