23_04_vol.53

2023年世界の探鉱動向

―PDAC Special Edition―

2023年3月

世界の探鉱動向

2022年、金属・鉱業界は運命の逆転を経験した。上半期は、新型コロナウイルス（以下、コロナ）パンデミックからの世界的な回復が続いたことと、エネルギー移行の取り組みの進展によるコモディティ需要の増加のおかげもあって、市場が上昇基調にあったことから、2021年から続く楽観的なムードが広がったことが特徴であった。しかし下半期に入ると、インフレと地政学的な混乱が金属価格と世界市場に下落圧力をかけ、多くの国や地域で景気後退の懸念が継続したことにより、事態は悪化した。これらの要因は時価総額に強く影響を及ぼし、鉱業界の時価総額は2022年3月に2.58tUS$のピークを迎え、その後9月には1.86tUS$とほぼ2年ぶりの低水準に落ち込み、年末には緩やかに回復した。

資本市場および資金調達活動は、1年を通して市場評価低下の影響を受けた。ジュニア企業と中堅企業の2022年の調達額は合計12.18bUS$で、2021年の調達額21.55bUS$を大きく下回り、コロナの急速な広がりに市場が打撃を受けた2020年の調達額とほぼ同水準となった。資金が減少したにも関わらず、実施されたボーリング件数は2021年の69,000件弱から増加して、2022年には70,008件が報告され、報告されたボーリング実績で測ったプロジェクト活動は依然として高水準であった。しかし金属価格がやや低迷し、資金調達額が大幅に減少したことにより、パイプライン活動指数（PAI）は2021年末の140.6から2022年末までに103.6へと低下した。幸いなことに、好調な1年のスタートが年間探鉱予算に反映され、我々のCorporate Exploration Strategies（CES）によると、2021年の11.20bUS$から2022年の13.01bUS$へと16％増加した。

将来に目を向けると、パンデミックや景気回復関連の政府の支出増加がインフレ率の上昇を招いた。これは当初一時的なものと期待されたが、そうではないことがわかった。その結果としての事業コスト上昇によって探鉱プログラムのコストが上昇したが、鉱山コストが今後最も大きな圧力を受けることになるだろう。多くのコモディティ価格は、2021年の高値から下落したものの、歴史的な観点からは引き続き高水準にあり、短期的にはその状態が続くと予測される。これにより、鉱業マージン（鉱業界の利益）はパンデミック前の水準を大きく上回る水準で推移することが確実である。

最も懸念される傾向は広範な景気後退の可能性であり、すでに定義上の景気後退に陥っている地域もある。2022年下期にはインフレ率が頂点に達し、2023年半ば頃にはほとんどの経済圏のGDP成長率が回復することが予想されるなど、経済状況の改善が見込まれる一方で、2023年の探鉱予算の動向については懸念される。ジュニア企業の予算はここ数年増加しているが、現在、ジュニア企業は2021年のように簡単には資本市場にアクセスできない。このため2023年のジュニア企業の予算は大幅に減少することになるはずである。メジャー企業は探鉱投資を継続するためのフリー・キャッシュ・フローを有しているが、世界的な不確実性を理由に慎重に予算を組む可能性が高いので、予算は対前年比で横ばいか減少するだろう。これらの要因に基づき、2023年の探鉱予算は対前年比10～20％減少すると予測される。世界的なマクロ経済状況の大幅な改善は、予算編成時期には間に合わないからである。ジュニア企業と、同企業が最も事業活動を行う国々が、この予算減少による影響を全面的に受けることになるだろう。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年9月26日時点）

ファンダメンタルズに翻弄される市場

2022年のコモディティ市場は、ファンダメンタルズの引き締めに対する波乱のマクロ経済環境の影響の高まりを特徴としていた。欧米諸国は、コロナのパンデミックについて前向きな見通しをもって1年をスタートしたが、インフレの影響が出始めた。欧州では、ついには大陸へのロシアのガス供給が遮断されることになる、2月下旬のロシアによるウクライナ侵攻によって増大した、エネルギー価格の上昇によってインフレがさらに深刻化した。購買力が低下し、投入コストが上昇し、労働市場が逼迫する中、米国とユーロ圏における製造業の活動は着実に減速した。全米供給管理協会（ISM：Institute for Supply Management）とIHS Markitのユーロ圏購買担当者景気指数（PMI）は、2022年1月の値がそれぞれ57.6と58.7であったのと比較して、縮小した領域で2022年を終えた。中国では、年末に突然すべてが解除されるまで、1年の大半で厳格なゼロコロナ政策の下での多くのロックダウンが行われたことにより2022年の経済成長が阻まれた。1年の最後の2か月間に主要経済圏のインフレが緩やかになったこととともに、中国の都市や国境の封鎖が解除されたことで、2023年に向けて市場心理やコモディティ価格は上向きとなった。

2021年下期に金利引き上げを行うことによって、英国がインフレ対策のために最初に行動した。それに米国が続き、2022年3月に米連邦準備制度理事会（FRB）が多数の大幅な金利引き上げのうちの最初の引き上げを実施し、EUは同年7月に最初の金利引き上げを行った。金利引き上げは、成長の鈍化を示す月次経済データの発表と並んで、コモディティ市場をさらに方向づけることとなった。London貴金属市場協会（LBMA）の金価格は、ロシアからの供給に対する懸念が広がり他のコモディティが過去数年間の最高値を付ける中でも、2022年3月に2,000US$/ozを突破し、2022年を通して変動した。具体的には、金価格は米ドルと反比例して動いており、米ドルは第3四半期までFRBが75ベーシスポイントの連続金利引き上げを行ったことにより値上がりし、リスク回避型投資家の安全資産としての金の価値を抑えた。しかし年末に向けてインフレが軟化し始め、2023年に入り経済の先行き不透明感が広がったことから、金価格は1月24日に1,935US$/ozという過去9か月間の最高値を付けた。

2022年には中国の製造活動も影響を受けたが、電気自動車（EV）市場が活況を呈し、自動車市場全体が停滞する中で販売台数が対前年比2倍の5.7百万台となり、明るい兆しが見えた。炭酸リチウムのCIFアジア価格は、ロックダウンにより中国の自動車生産が停滞したことに伴う、需要の振れに起因すると考えられる市場ボラティリティがいくらかあったにも関わらず、旺盛な需要の恩恵を受け、2021年12月31日から2022年12月30日の1年間に約3倍になった。しかし価格は2022年10月以降下落傾向にあり、2022年の最終週にかけて急落した。消費者の高額商品に対する購買力の減退や、年初にEV販売台数が2022年に前倒しされたことによる需要の逆風により、価格には2023年に入っても引き続き圧力がかかることが予想される。それでも、中国政府が景気回復をさらに促すためにEVの販売促進を発表すれば、上向きとなる可能性はある。

出典：S&P Global Market Intelligence（2023年2月10日時点）

現在、世界的に自動車の電動化が推し進められているにも関わらず、中国や欧州市場ではEVに対する多くの政府補助金が2023年には終了する予定である。これにより、コバルトの含有量が少ないか全く無いリン酸鉄リチウムなど、より安価な電池化学物質への技術シフトが起きる可能性がある。さらに、インフレが裁量支出を抑制したため、2022年を通して家電製品の需要が一層弱まっており、2023年も回復する見込みはない。このように需要が減退したため、London金属取引所（LME）のコバルト現物価格は、市場心理が特にネガティブであった1月に4か月間の安定期から5.7％下落し、48,562US$/tという2022年半ばの水準となった。

中国でも、政府が2022年を通して多くの景気刺激策を講じたにも関わらず、不動産部門が引き続き低迷し、鉄鉱石の需要や価格を圧迫した。鉄鋼生産は中国においても世界的にも縮小し、高品質ペレットの需要が減産の影響をまともに受けた。ウクライナの鉄鉱石輸出量は武力衝突により激減し、インドの中国向け出荷量は需要減と輸出関税の引き上げにより減少した。2022年の大半においてパンデミック規制が中国経済の足かせとなる中、鉄鉱石価格は、10月末に過去3年間の最安値となり、その後中国の封鎖解除に伴う需要拡大への期待が原動力となって、新年には回復して過去7か月間の最高値まで上昇した。年末の回復ぶりは極めて大きく、S&P Global Platts IODEXの2022年12月30日の62％Fe鉄鉱石価格が、2022年1月4日よりもわずか5％低い117.35US$/tとなるほどであった。

2022年半ばに米国がインフレのピークに取り組んでいる中で、Joe Biden米大統領はインフレ抑制法（IRA法）に署名、成立させた。これは米国のエネルギー移行アジェンダを強く打ち出したもので、エネルギー金属需要への前向きな見通しを示すものだった。これにより価格が反発して上昇し、銅、ニッケル、亜鉛など多くのコモディティが8月に短期的なピークを迎えた。

年間を通して、銅は世界経済の指標としての地位を維持したが、経済成長鈍化の兆しにより需要は軟化した。中南米におけるESG（環境・社会・ガバナンス）の課題、および主要取引所における低在庫に起因する、精鉱供給問題が銅価格をいくらか支えたが、タイトな市場ファンダメンタルズはドル高に相殺された。欧州の製錬所がエネルギー価格の高騰により休止したため精製亜鉛の供給在庫も同様に歴史的に少なかったにも関わらず、2022年を通して最終用途需要によって価格が維持されることはなかった。LMEの現物価格は銅が13％、亜鉛が16％下落して2022年を終えたが、新年には中国の需要に対する楽観視から反発して、銅の取引価格は1月に9,000US$/tを超えるまでに回復し、亜鉛は3,500US$/tを突破した。

ニッケル市場は、2022年3月にLMEにおいて急なショート・スクイズが発生して取引が一時停止して以来、監視されている。市場参加者は2回目の空売りに備えているが、空売りは実現しておらず、またLMEはその倉庫からロシア産材料を次第に排除した。2023年、現在に至るまでニッケル価格は不安定であり、LMEの取引量も少なく、市場ファンダメンタルズとさらに乖離した。ニッケル価格は、2022年1月4日の20,730US$/tから2022年末の30,425US$/tまで47％上昇した。

2023年の金属価格に対する我々の予想は、現在の回復にも関わらず保守的なものである。地政学的な不安定さが続いていること、米国や欧州の景気後退の恐れ、依然としてコロナと戦う脆弱な中国経済が、期待される世界的な需要回復を圧迫し、その結果として価格も圧迫するだろう。全体として、2023年の年間平均価格は、ニッケルが7.4％上昇、コバルトが39％下落すると予想している以外は、産業用金属と電池用金属について1～10％の下落傾向になると予想している。米国の緩やかな金利引き上げと世界経済の減速に支えられ、金の年間平均価格は微増すると予想している。

予算は2022年初頭の楽観視で引上げも、インフレ・タカ派の活動が影響

世界の探鉱予算は、2021年に対前年比34％増と大幅に回復したのに続き、2022年は同16％増加した。コロナ・ショックにより2020年は予算が対前年比10％減の8.35bUS$になった後、世界の非鉄金属探鉱予算は2022年に過去9年間で最高額となる13.01bUS$に達した。この増加は、世界的な脱炭素への取り組みの一環としてのエネルギー移行への関心の高まりと、現在進行中のパンデミック回復によって後押しされ、また堅調な金属価格と健全な資金調達状況に支えられた。金属価格の上昇は、通常、探鉱業者が冬季プログラムのために資金調達を行う期間である、2021年第4四半期と2022年第1四半期に探鉱部門の資金調達がピークとなったことからも明らかなように、活発な資本市場を促進した。

2022年、インフレが望んだような一過性のものではなく持続的なものであることが判明し、多くの国でインフレ率は過去数十年間で最高の水準となった。これは当初金属価格の上昇に貢献したが、インフレ抑制のための中央銀行の金利引き上げや景気後退への懸念が市場に打撃を与え始めた。マクロ経済状況の悪化に伴い、Industry Monitor月次レポートによって追跡されているように、探鉱活動は明らかに減少した。したがって我々は、2022年の実際の探鉱費用は予算を大幅に下回ると予想している。

Industry Monitorレポートに記載されているように、ジュニア・中堅企業による大規模な資金調達額（2mUS$以上の資金調達）は2022年には対前年比45％減の11.29bUS$となった。2mUS$未満のものを含めた合計は12.18bUS$であった。これは、資金調達総額が対前年比78％増の21.55bUS$であった2021年からの大反転であった。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年10月7日時点）

出典：S&P Global Market Intelligence（2023年1月5日時点）

小規模な資金調達を含む調達総額に占める金の割合は、2020年に記録した51％を引き続き下回ったものの、2021年の36％から45％に回復した。金の割合の増加は、ベースメタルや他の金属の資金調達額が1ポイント減の35％、スペシャリティ・コモディティの資金調達額が2021年の28％から20％に減少したことが代償となっている。この2つの金属グループの割合減少は、銅の資金調達額が半減し、リチウムの資金調達額が約4分の3減少したことに導かれている。これは、銅の資金調達額が対前年比4倍となり、リチウムの調達額が250％増加した2021年の傾向とは正反対であった。

Toronto証券取引所（TSX）の探鉱業者グループは、2022年に4.98bUS$を調達し、対前年比42％減であったものの、すべての取引所グループの中で首位を維持した。豪州証券取引所（ASX）グループは、対前年比45％減の4.23bUS$を調達した。興味深いことに、New York証券取引所（NYSE）の資金調達額の減少率は最も小さく、30％減の682mUS$となった。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年9月26日時点）

金がコモディティのトップに。リチウムは過去最高の伸びを記録

2022年にはほとんどのコモディティ予算が増加したが、金と銅の予算が最も増加し、エネルギー移行の取り組みではリチウムが増加して過去最高額となった。

過去数年に亘りエネルギー移行コモディティへの注目が一般的に集まっているにも関わらず、金が引き続き世界の探鉱予算の主要なターゲットとなっている。予算は、ジュニア企業予算の増加に後押しされて、2022年には対前年比12％の722mUS$増加し、6.92bUS$となった。ジュニア企業の金の予算は、メジャー企業の3.00bUS$をわずかに上回る合計3.12bUS$となり、ジュニア企業がメジャー企業を上回るのは過去10年間で初めてであった。全ターゲットの合計に対する金の割合は対前年比微減の53％であった。

銅の予算は21％増の2.79bUS$であり、743社からの集計で過去10年間での最高額となった。2021年、米国、カナダ、豪州は、コロナの事業運営に及ぼす影響を抑えることができたため銅の予算を大幅に増加させたが、その他の地域の予算は、中南米を筆頭に世界平均を下回って増加した。2022年には中南米が期待どおりの回復を示し、銅の予算が305mUS$増加、我々の記録では過去9年間の最高額で、同地域で3番目となる1.20bUS$となった。世界的には、銅の予算は2022年に重要な節目を迎え、マインサイト探鉱が史上初めてあらゆるステージで最高額の予算を得た。

ここ数年間世界的なエネルギー移行の取り組みが増加する中、多くの「グリーン」メタルの価格が上昇している。特にリチウムへの関心の高まりは、市場価格を大きく上昇させた。これにより探鉱部門はリチウムへの支出を大きく増加させ、2022年の予算は約2倍の467mUS$となり、我々が2010年にリチウム探鉱の追跡を別個に開始して以来の最高額となった。他の多くのコモディティとは異なり、リチウム探鉱は、一般にリチウム部門が比較的若いことを反映してジュニア企業が牽引しており、その割合は3分の2以上である。メジャー企業は、英豪Rio Tintoや智CODELCOなどが近年大規模プログラムを実施するなど、関心を持ち始めている。しかし2022年のリチウム探鉱予算に占めるメジャー企業の割合はわずか14％であった。

バッテリー技術におけるその役割からエネルギー関連のもう1つのコモディティとなっているニッケルの予算は、2022年に45％増加して612mUS$となった。ジュニア企業がニッケル探鉱に集まっており、その割合は、過去10年間の平均である4分の1から2022年合計の45％に上昇した。2022年のニッケル予算はすべての企業タイプで増加し、ターゲットとする支出増加は豪州とカナダに集中した。ニッケル予算の増加は明るい兆しではあるが、2008年の予算額である1.28bUS$の半分にすぎなかった。

対前年比で唯一予算が減少したコモディティは銀であり、2.5％減の628mUS$であった。減少の大部分は中南米への予算で、特にメキシコは17％減少した。銀探鉱の後退は、メキシコの大幅な業績不振の一部であり、それは、メキシコ政府がリチウム鉱床の国有化を発表した後の同国に対する予算計上への警戒感を反映したものと思われる。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年9月26日時点）
「Other（その他）」には、カリウム、PGM（白金族）、コバルト、ランタノイド、その他CESがカバーしているが項目建てしていない鉱種を含む。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年10月7日時点）

マインサイト探鉱が引き続き各ステージをけん引

2022年の探鉱予算は、すべての開発ステージで対前年比ほぼ同等の増加となり、世界合計に占める割合を横ばいに保った。ニアマイン探鉱が引き続き最も好まれ、16％すなわち677.6mUS$増加して過去10年間で最高額となる約5bUS$となった。これは1997年以降このステージで2番目に高い合計額である。レイトステージ探鉱が僅差で2位の4.7bUS$、グラスルーツ探鉱の計3.3bUS$がこれに続いた。両ステージの2022年の合計額は9年ぶりの高水準となった。グラスルーツ探鉱は2020年以来2年連続で回復したが、現在業界が初期段階探鉱を冷遇する状況は、グラスルーツ探鉱が世界の年間合計探鉱予算額の半分近くを占めていた1990年代後半から2000年代前半の状況とは大きく異なっている。それ以降は、探鉱業者が進展したレイトステージやマインサイト探鉱に重点を移したため、初期段階アセットに当てられる予算の割合は大幅に減少した。このシフトは、時間の経過とともにアセットが成熟したため一部は自然なことである。しかし、2012年以降の金属不況中の投資環境の変化により、多くの企業が、利益は少ないかもしれないが通常は新たな探鉱よりもリスクの低い、既知の鉱床での資源拡大にさらに重点を置くようになった。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年10月7日時点）

2020年前半以降、鉱業部門の状況は劇的に改善したが、あらゆる規模の企業が依然としてより生成的なプログラムへ戻ることを躊躇している。メジャー企業の2022年の総予算5.86bUS$の半分以上がマインサイト探鉱に割り当てられたが、2010年には同グループの予算がほぼ均等に全ステージに割り当てられていた。2012年以降、多くのメジャー企業はコスト削減のため探鉱アセット・ポートフォリオを合理化し、また株主を満足させるためすぐに結果を出すことに重点を置いてきた。グラスルーツ探鉱が、再びメジャー生産者の支持を取り戻すかどうかはわからない。

またジュニア企業も、過去10年にかけて後期ステージの探鉱により多くの予算を配分してきた。ジュニア企業の2022年におけるマインサイト予算716.3mUS$は過去最高であるとともに、それまでのマインサイトの最高予算額であった2011年の約600mUS$を21％上回った。

グラスルーツ探鉱は支持を失ったが、過去2年間にやや回復し、2021年には42％急増し、2022年には16％と控えめな伸びを示した。この結果、2022年の新規鉱床報告数は2021年の65件から73件へと微増したが、グラスルーツ探鉱が世界の探鉱予算の約3分の1を占めていた10年前の報告件数175件には依然として遠く及ばない。新規鉱床報告数は増加したものの、金の合計量は2021年の86百万ozから半分以下の40百万ozに減少し、銅は10百万tから13百万tに微増した。2017～2022年の新規鉱床報告数は、2012～2016年の平均78件/年と比べて平均68件/年である。さらに金と銅の大規模鉱床発見率も引き続き低下傾向にあり、大量発見された1990年代後半や2000年代前半と比較して、過去10年間で大幅に低下した。

既存の鉱山の多くは、探鉱によって長期的な生産を支えるのに十分な資源を追加できるが、鉱山がどれほど大きくなれるかには限界がある。多くの鉱山は、生産を継続するためにはより深く掘る必要があるだろうが、これはコストとGHG（温室効果ガス）排出量を増加させる。また同じ鉱山に生産を限定すると操業リスクも高まる。今後数年間で多くのコモディティが供給不足に転落すると予想される中、世界の需要を満たすことができる経済的な新規鉱床を見つけるには、生成的な支出を増加させる必要がある。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年9月26日時点）

カナダは再び急増、中南米は追い上げ

金属価格が2022年初めに入っても引き続き上昇する中、多くの探鉱業者は自信をもって同年の大型予算を計画した。比較的良好な資金調達状況が続いたため、複数の大規模ボーリング・プログラムの延長が可能となった。ほとんどの地域で予算が順調に増加したためこれが一般であったが、唯一の例外は、予算が対前年比で大幅に減少した「その他世界」である。

カナダ、豪州、米国は、鉱業界におけるその規模と重要性、ならびに世界の探鉱予算の約半分を常に占めているという事実を理由に、我々は国としてだけでなく地域としても定義している。

中南米が、各地域の中で2022年に最大の増加額となり、23％、603mUS$増の3.26bUS$であった。チリ、ペルー、アルゼンチン、エクアドルが同地域の業績に最も寄与したが、メキシコとコロンビアの増加が平均以下だったことでその効果はわずかに弱まった。

カナダが29％、596mUS$増の2.68bUS$でこれに続いた。2021年と同様にカナダは国内の好調なジュニア企業の恩恵を受けた。同様に豪州も、ジュニア企業の後押しを受けて、419mUS$増の2.32bUS$となった。米国は、2021年の予算回復をベースに、2022年は平均を上回る25％増の計1.60bUS$となったが、同国の最高記録であった2012年の1.67bUS$にはわずかに及ばなかった。

欧州とユーラシア大陸部で構成される「その他世界」の予算は、2022年に15％、271mUS$減少した。この減少は主にロシアによるもので、ロシアではウクライナ侵攻後、探鉱予算が32％減少した。国際的な厳しい制裁と独自のボイコットにより、多くの探鉱業者と生産者が露国内での活動を制限、または完全に停止した。アジアでは、中国が11％の減少を記録した。これは、ロックダウンや規制に繋がった政府のゼロコロナ政策が2022年を通じて実施されたことに起因する。

中南米

中南米は、2013年以来最大の予算額により地域別トップ探鉱地の地位を維持した。この成長は主に予算が対前年比46％増の1.12bUS$となったジュニア企業によるものであった。ジュニア企業は、同地域の予算の3分の1以上を占め、2011年以来最大の割合となった。この地域で探鉱を行うメジャー企業は19％を上回る堅調な伸びを示したが、ジュニア企業の活動がより活発であったことにより、メジャー企業の予算の割合は2012年以来最低の54％となり、2017年の71％から大きく低下した。金が中南米の予算の40.2％を占め、再び最大の割合であった。銅が同地域予算の36.8％を占め引き続き僅差の2位であった。これは他の地域よりもはるかに高い割合である。

チリの予算が対前年比30.2％増の713mUS$となり、2021年にメキシコにトップの座を奪われていたが、中南米1位に返り咲いた。2位のメキシコの予算は、主に銀探鉱の伸びが鈍化したことからわずか2.3％増の633.4mUS$に留まった。その他の上位国は、ペルー、アルゼンチン、ブラジル、エクアドル、コロンビアであり、これらの合計予算額は3.02bUS$で、中南米の予算額の93％を占める。

カナダ

地域別ではカナダが再び2位となり、各地域の中で最大の増加率を記録した。TSXに上場しているジュニア企業の多くが本拠地としているため、ジュニア企業が再びカナダの増加分の大半を占めているのは当然である。カナダにおけるジュニア企業の予算は38.8％急増の1.7bUS$となり、同地域の予算に占める割合を63.4％まで引き上げ2011年以来最大とした。メジャー企業の予算は14.9％増の867mUS$となり、その割合は2021年の36.1％から32.3％に減少した。カナダ企業は引き続き金探鉱に大きく力を入れており、同地域の予算の3分の2が貴金属に向けられている。

カナダでは1州を除きすべての州で予算が増加した。ON州、QC州、BC州の上位3州が増加し、合計でカナダの総増加額の半分強を占めた。歴史的に見て、これらの3州はカナダ全体の予算の約4分の3を占めている。予算が対前年比で減少したのはNS州のみであるが、同州の伝統的な低予算を踏まえると、減少額はわずかであった。

豪州

豪州は、2022年に対前年比で平均を上回る伸びを示してから、世界の予算に占める割合が過去20年間で最大の18％まで増加し、3位を維持した。カナダと同様、その増加はジュニア企業の予算が好調であったことに起因する。2022年、ジュニア企業は豪州での探鉱に1.23bUS$を割り当てた。これは同地域の総予算額の半分以上であり、企業カテゴリーとしては過去最高額である。しかしメジャー企業の予算は2021年から意外にも4％減少し、同地域の予算に占める同グループの割合は33％まで低下して2015年以来最低となった。豪州への金の予算は過去最高の1.34bUS$となったが、銅、ニッケル、リチウムなどの金属の割合が増加したため、同国の総予算に占める貴金属の割合は2021年の65％から58％に低下した。

WA州が、対前年比22％増の合計1.64bUS$と再び最大予算額を獲得した。2021年と同様に、同州の割合は豪州の総予算額の3分の2以上となった。対前年比30％減となったVIC州を除き、他の州もすべて好調な伸びを示した。

米国

米国は、1997年に我々が探鉱データの収集を開始して以来最高位となる4位であった。ジュニア探鉱業者が2022年の米国の増加分の68.7％、220mUS$を占め、これにより米国の総予算に占めるジュニア企業の割合は2021年の42.4％から47.7％に上昇した。この割合は2011年以降で最大であり、ジュニア企業の予算額は2011年以降初めてメジャー企業を上回った。メジャー企業の米国向け予算は9.1％増の754.7mUS$となり、同地域の総額に占める割合は2021年の54.2％から47.3％に低下した。金が依然として探鉱の一番のターゲットであり、同地域の予算の半分以上に相当する881.6mUS$を占めた。金の予算額の対前年比182.6mUS$の増加は米国の合計予算増加額の57％を占めた。銅が2002年以降2位を維持しており、2021年よりも14.1％、50.4mUS$増の合計407.4mUS$となった。

探鉱のトップ州は引き続きNV州で、予算合計655.7mUS$であった。また対前年比の増加額も最大で、151.1mUS$であった。銀を産出するAZ州が5年連続2位で、州の予算額は2021年よりも17.7％増の336.1mUS$であった。

その他世界

わずか2年前には2位だった「その他世界」は、対前年比で大幅に減少して5位に転落した。減少のほとんどはロシアの大幅減によるものである。ロシアの予算は、2021年より31.9％、168.5mUS$減の359.4mUS$となり、2022年は他と大差で最大の国別減少額を示した。ロシアの業績不振により中国がこの地域のトップに返り咲いたが、中国をターゲットとした探鉱予算も減少し、2021年よりも11％減の403.9mUS$となった。世界的な傾向に反して、金と銅の探鉱予算の減少がロシアと中国の減少額を主に増大させた。その他の国では、サウジアラビア、セルビア、トルコが大幅な予算減少を記録した。

アフリカ、太平洋・東南アジア地域

2022年、アフリカと太平洋・東南アジア地域はいずれも増加したが、増加幅は世界平均を下回った。

アフリカの探鉱予算は11.6％の増加にとどまり、2年連続で世界平均を下回った。金が予算の半分以上を占め、その増加率は対前年比5.6％で最大であったが、2021年よりも低下した。銅、ダイヤモンド、リチウムの増加率ははるかに大幅であった。マリが2022年には19.1％増加し、わずか2.1％の増加に留まったDRコンゴに代わって、CES史上初めてアフリカの探鉱地域のトップに立った。

我々の最小地域である、太平洋諸島諸国と東南アジア諸国を含む地域の予算は、2022年にはわずか3.6％の増加に留まった。インドネシアの予算が127.5mUS$で同地域合計の3分の1以上を占め、依然としてこの地域のトップであった。しかし減少した金の予算がニッケルの増加分を上回って相殺したことにより、予算は対前年比1％の微減となった。PNGが59.6mUS$で2位、フィリピンが34.5mUS$で3位となった。

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年10月10日時点）

出典：S&P Global Market Intelligence（2022年10月7日時点）

景気減速にも関わらず、過去10年間で最高の掘削活動

2022年のボーリング件数は、2021年の堅調な増加に続き上昇傾向を継続した。世界の1,751件のプロジェクトで合計70,008孔のボーリングが報告され、それぞれ9％と1.5％増加し、どちらも過去9年間で最高の数となった。3月四半期には、2014年にボーリング件数を記録し始めて以来の四半期別の最高件数となる868件のプロジェクトでボーリングが実施され、2022年は好調なスタートを切った。しかし3月以降は、四半期別の合計ボーリング孔数、プロジェクト件数が減少傾向となり、9月四半期には年度最低の合計ボーリング孔数の16,467孔を記録し、12月四半期には年度最低のボーリング実施合計プロジェクト件数796件となって終わった。なお、12月四半期のプロジェクト件数とボーリング孔数は、前年同期比でそれぞれ3％と10％減少した。これは、2022年のボーリング件数の伸び鈍化に寄与し、金属探鉱予算の増加が2021年の34％急増から2022年の16％増に落ち着いたことと合致する。

主要な金のプロジェクト件数は2022年合計の58％を占め、2014年以降コモディティ・グループの中で最も多く探鉱結果が報告されている貴金属のランクを維持している。しかしこの割合は、2015年以降の金のボーリングにおいて最低であり、プロジェクト件数が2021年の1,090件から1,015件に減少したことを反映している。金プロジェクトのボーリング孔数も5％減少し、過去4年間で最低の67％の割合となった。

年間合計数は、スペシャリティ・コモディティとベースメタルのプロジェクトにおける活動が増加したことに支えられた。リチウム・ボーリング件数の増加によりスペシャリティ・コモディティが急増し、ボーリング実施プロジェクト件数が2021年の35件から過去最高の89件へと2倍以上増加したほか、ボーリング孔数も926孔から2,420孔へと約3倍増となった。ベースメタルでは、銅のボーリング孔数が27％増の5,985孔でトップとなり、次いでニッケルが28％増の2,860孔、亜鉛・鉛が13％増の2,776孔であった。マイナー・ベースメタルは28％増の765孔となったが、銀と白金族はそれぞれ7％と14％減少した。銅とニッケルのプロジェクト報告件数はそれぞれ過去最高の297件と118件まで増加し、他方、鉛・亜鉛は過去4年間で最高の119件まで増加した。白金族プロジェクトは約2倍の22件となり、銀プロジェクトは141件から126件に減少した。

ボーリング実績（推定カットオフ品位を満たすもの）のあったプロジェクト数は対前年比8％増加しており、スペシャリティ・メタル・プロジェクトの167％の急増が先導し、それにニッケルと銅のそれぞれ63％増と56％増が続いた。金と銀はそれぞれ10％と4％減少し、実績をあげたプロジェクト総数を引き下げた。

実績をあげたグラスルーツ・プロジェクトは15％増となり、全ステージの中で最も増加、次いでレイトステージ・プロジェクトが5％増であった。マインサイト・プロジェクトは対前年比で横ばいとなった。その結果、グラスルーツ・プロジェクトは2022年ボーリング実績の40％を占め、過去最高の割合となった。

豪州のプロジェクト件数は、2021年の479件から15％増加して552件となり、結果を報告したプロジェクト総数の観点で国別1位となった。豪州はカナダが最後に1位となった2017年以後、その座を守っている。2位のカナダは7％増の475件、3位は11％増で196件の米国であり、メキシコは10％減の73件になったにも関わらず4位に留まった。豪州のボーリング孔数は、主に金の減少により6％減の25,568孔となったものの依然として他国を圧倒している。カナダのボーリング孔数は、スペシャリティ・コモディティとベースメタルの活動増加により、6％増の12,848孔となった。

2022年はボーリング件数の伸びが鈍化したものの全体的には増加したが、調達資金が2021年の21.55bUS$から12.18bUS$へとほぼ半減するなど、プロジェクト資金調達の面で業界にとって厳しい時期であることも判明した。このため、2023年には探鉱ボーリングの上昇傾向が反転すると予想している。

出典：S&P Global Market Intelligence（2023年1月12日時点）

出典：S&P Global Market Intelligence（2023年1月12日時点）

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本資料は、S&P Global Market Intelligence社が発表した「WORLD EXPLORATION TRENDS」を、同社の許可を得てJOGMECにおいて翻訳したものです。著作権は全てS&P Global Market Intelligence社に属します。

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