25_01_vol.54

各国および地域連合等の重要鉱物・物質リスト概論

（英：Introduction of the Lists of Critical Minerals and Materials around the world.）

Abstract

In recent years, there has been increasing cases where economically powerful countries and regional alliances are publishing lists of Critical Minerals and Materials. Around 2020, in addition to the need to consider conventional resource nationalism and metallurgical technology perspectives, it is becoming more important than ever to select the lists of critical minerals or materials to mitigate the impact on the national or regional alliance economy in the event of shortage, the degrees of dominance in parts of intermediate processes on the supply chain by particular countries, and difficulties in procuring raw material ores and technical equipment due to the complexity of international diplomatic relations.

This report will show an integrated list of critical minerals and materials of each country and regional association. Supplementarily, the metals classification in the People’s Republic of China, which has little explanatory topics is also provided in the report.

Although creating and reviewing the lists of critical minerals and materials are meaningful from the perspective of sending a message both domestically and internationally, it might be that time for Japan to step up and conduct a comprehensive quantitative assessment for the supply chain of critical metals and materials. The purpose of use and importance of each metal and material are diversifying depending on the situation in each country, and with always changing conditions. It is quite difficult to follow and collect even the basic data, and such data collection requires enormous amount of work as well as costs. Even in this adverse condition it is still imperative to collect basic data as insurance for emergencies and supply chain disruptions.

摘要

近几年来，经济强国和地区联盟公布关键矿物和材料清单的情况越来越多。从2020年左右，在选择关键矿物的过程中，除了传统的资源民族主义和技术的观点之外，短缺时对本国经济的影响、特定国家在供应链上中间工艺的优势程度、以及因国际关系的复杂性而导致的采购矿石与筹备技术设备的难度，比以往有所重要。

本报告收集各国和地区联盟的关键矿物和材料清单并制作一览表。此外，还对于中华人民共和国的矿物分类进行整理，以便解说此内容。

尽管从向自国内外际传达信息之角度来看，重要矿物和材料清单的制作和修订非常重要，但是现在可能是日本加紧对关键金属和材料供应链进行全面定量评估的时候了。在每种金属和材料的使用目的和重要性都因各国的国情而不同，总是不断变化的状况下，甚至有许多矿物很难收集到基本统计数据，并且此类数据需要大量工作和成本。即使在此不利的条件下，仍有必要收集基本数据，以对待紧急状况和供应链中断。

要旨

近年、経済力を有する各国や地域連合等が、それぞれにとっての重要鉱物・物質リストを公表する事例が増えている。2020年頃を境に、従来の資源ナショナリズム的観点および技術的観点に加え、不足時の自国経済への影響度合い、特定国によるサプライチェーンの中間工程における寡占度、国際外交関係の複雑性に起因する原料鉱石や技術設備の調達困難性等の観点も従来以上に鉱種の選定過程で重要視されるようになってきている。

本稿では、各国および地域連合等の重要鉱物・物質リストを収集し、一覧表とした。また、解説が少ない中華人民共和国の鉱種分類についても副次的に解説する。

重要鉱物・物質リストの新規作成および見直しは内外に向けたメッセージ性の観点では重要であるが、更に踏み込んで本邦も今一度包括的な金属鉱種のサプライチェーンに係る定量評価を行うべき時期に来ているのかもしれない。各金属の用途や重要性の軽重も各国の状況ごとに多様化し、更に日々刻々と変化を続ける現在の状況では、基礎統計データの収集すら困難な鉱種も多数あり、こうした統計作業には膨大な労力やコストが必要となることが予想される。それでも非常時に各方面が適切な対応策を迅速に取れるように、こうした労力やコストを保険と解して基礎統計の維持を図ることが、平時の我々にできる有効な施策のように思われる。

はじめに

近年、経済力を有する各国や地域連合等が、それぞれにとっての重要鉱物・物質リストを公表する例が増えている。従来は自国の鉱産物生産量および潜在的資源分も含めた資源量・埋蔵量、ならびに製錬・精製の技術的困難さに主眼を置いた重要鉱物・物質リストの作成が標準的であったが、2020年頃を境に、こうした従来の資源ナショナリズム的観点および技術的観点に加え、不足時の自国経済への影響度合い、特定国によるサプライチェーンの中間工程における寡占度、国際外交関係の複雑性に起因する原料鉱石や技術設備の調達困難性等の観点も、従来以上に鉱種の選定過程で重要視されるようになってきている。

1．我が国の重要鉱物・物質リスト

我が国も、こうしたリストの作成や包括的な資源関連リスクの評価については戦前から幾度も行ってきた。古くは国防その他の意識から自他国の地下資源の生産や埋蔵についても調査した各経済抗戦力調査報告書[1-5]（Pic.1およびPic.2）等が挙げられる。戦後の調査としては、1982年前後の希少金属の国家備蓄の検討に際して各方面で行われた各種研究調査[6-10]、また希少金属代替材料開発に関する最新動向調査報告書（2009）[11-13]等が挙げられる。対外的にも広く公開された本邦重要鉱物・物質リスト初出は、1984年に当時の通商産業省鉱業審議会レアメタル総合対策特別小委員会（Eng.: Rare Metal Comprehensive Policy Special committee of the Mining Industry Councilʼs Mine Subcommittee, Ministry of International Trade and Industry）が、「『地球上の存在量が稀であるか、技術的・経済的な理由で抽出困難な金属』のうち、工業需要が現に存在する（今後見込まれる）ため、安定供給の確保が政策的に重要であるもの」と定義した「レアメタル（Eng.: Rare Metals）」のリストであると思われる。このレアメタルに含まれる鉱種は、2023年1月19日に「重要鉱物に係る安定供給確保を図るための取り組み方針」の発表を経て、現在の35鉱種56元素がレアメタルと解釈できる扱いとなっており、また、同方針中では、これらの鉱種を指す直接的な表現としては重要鉱物（Eng.: Critical Minerals）と記されている。

2．各国地域連合等の重要鉱物・物質リスト

2024年10月現在、著者が存在を確認している、国や地域連合等が発表している重要鉱物・物質リストは以下のとおりである[14-60]（Table. 1）。

各国および各地域連合等の公表しているこれらのリストの各論的な詳細な特徴や鉱種選定基準の解説については後筆の他レポートに譲るが、これらのリストに掲載されている鉱種は、作成した国や地域連合等がそれぞれの置かれている外交関係やサプライチェーンを意識した鉱種選定となっている。こうしたリストを公開するということは、自国内または所属地域連合等への注意喚起や、他国や他地域連合等による自国に向けられた政策を牽制する意味合いがある一方で、同時に自国または所属地域連合のサプライチェーンにおける弱点を対外的にさらすというリスクも伴っている。そのため、こうしたリストの公開に際しては、自国または所属地域連合における各資源の産出量、資源量、埋蔵量の状況や、備蓄状況のほか、リスク回避提案や背景にある国際関係も併せて議論されることが多い。これらのリストに付随する報告書や解説書に目を通すと、主に以下の要素が鉱種の選定基準となっていることがわかる。

供給関連の要素

1. ① 自国の資源量/埋蔵量ポテンシャル
2. ② 精製/製品化工程における特定国による寡占度
3. ③　自国以外の特定国における資源量/埋蔵量の寡占度
4. ④ 従来供給国における政治的・軍事的な不安定化
5. ⑤ 従来供給国における資源枯渇
6. ⑥ 国家（地域連合）間の貿易規制等の外交関係
7. ⑦ 特定鉱種に見られる取引価格の高ボラティリティ性
8. ⑧ 主産物生産利益への副産物鉱種の経済依存性
9. ⑨ トレーサビリティ等の製品規格に関連する制約の有無
10. ⑩ 鉱種の難リサイクル・リユース性
11. ⑪ 造工程および消費時に排出される廃棄困難物質に対する自国または国際的な規制
12. ⑫ 生産拠点が及ぼす環境影響に対する自国または国際的な規制

経済影響関連の要素

1. ⑬ 不足時の自国の特定産業への影響
2. ⑭ 不足時の次世代先進技術開発への影響
3. ⑮ 不足時の国内インフラストラクチャー維持および発展への影響
4. ⑯ 鉱種の金融商品としての資産価値

こうした各国および地域連合等の重要鉱物・物質リストは、各国・各地域連合の、ときには各国・地域連合の政府機関ごとに適宜更新されているものの、内部向けの啓発意図に基づき記載および紹介言語が限定されたリストの存在が、包括的な各国・地域連合の類似リスト更新状況の追跡をより困難としている。この状況は偶発的な経済的衝突を招きかねないことから、著者の方で少なくとも年に1度程度は本稿の更新レポートを上梓する努力をしたい。

中華人民共和国の重要鉱物・物質リスト

多くの鉱種について2024年現在で生産量上位に位置する中華人民共和国のリストについても、多くの業界関係者が興味を寄せるところであると思われるが、2021-2025年版の全国鉱物資源計画（中：全国矿产资源规划[Quánguókuàngchǎnzīyuánguīhuà](2021-2025)、Eng.: National Mineral Resources Plan (2021-2025)）[61]は公開されておらず、2016-2020年版の全国鉱物資源計画に掲載されていた重要鉱物・物質リストである「戦略性鉱産物（中：战略性矿产[Zhànlüèxìngkuàngchǎn]、Eng.: Strategic Materials）」は2024年現在更新されていないとのことである[62]。他方、前述のように2016-2020年版の「戦略性鉱産物」[27]は公開されている他、2022年に中国資源自然部^※地質調査局（中：自然资源部中国地质调查局[Zìránzīyuánbùzhōngguódìzhìdiàochájú]、Eng.: China Geological Survey (CGS), Ministry of Natural Resources）（Fig.1）が中心となり、中国経済における重要性と、先端技術用途における重要性の観点に基づき、白金族元素（Eng.: Platinum Group Metals）とレアアース（Eng.: Rare Earth Elements）をそれぞれ1鉱種とカウントした場合には37鉱種、各元素をそれぞれカウントした場合には57鉱種が選定されている[31]（Table.1）。

中華人民共和国の公的機関による重要鉱物・物質リストの提案例として、こちらも自然資源部が中心となって提案している「戦略性新興産業鉱産資源」（中：战略性新兴产业矿产[Zhànlüèxìngxīnxīngchǎnyèkuàngchǎn]、Eng.: Mineral Resources in China’s Strategic Emerging Industries）が存在する[65]。このリストでは、エネルギー鉱産資源（中：能源矿产[Néngyuánkuàngchǎn]、Eng.: Energy Resources）として2鉱種（2元素の鉱石）、黒色金属鉱産資源（中：黑色金属矿产[Hēisèjīnshǔkuàngchǎn]、Eng.: Ferrous Metal Resources）として4鉱種（4元素の鉱石）、有色金属鉱産資源（中：有色金属矿产[Yǒusèjīnshǔkuàngchǎn]、Eng.: Nonferrous Metal Resources）として11鉱種（11元素の鉱石）、貴金属鉱産資源（中：贵金属矿产[Guìjīnshǔkuàngchǎn]、Eng.: Precious Metal Resources）として3鉱種（8元素の鉱石）、三希（希有金属、希土金属、希散元素）鉱産資源（中：三稀(稀有金属、稀土金属、稀散元素)矿产[Sānxī(Xīyǒujīnshǔ, Xītǔjīnshǔ, Xīsànyuánsù)kuàngchǎn]、Eng.: Three Rare（Rare Metals, Rare Earths, Rare Dispersed Elements）Resources）として15鉱種（31元素の鉱石）、非金属鉱産資源（中：非金属矿产[Fēijīnshǔkuàngchǎn]、Eng.: Non-Metal Resources）として20鉱種（4元素の鉱石と16鉱産物）の計55鉱種が提案されている（Table.2）。

また、その他にも鉱種選定に係る検証研究や、鉱種追加にかかる提案研究の論文も多く公開されている。一例として本稿で紹介する[30]では、各鉱種の供給リスク、新興の先端産業における不可欠性、世界市場における占有度および経済における重要性の観点から短所（Eng.： Shortage）および長所（Eng.： Dominant）となる鉱種を、戦略的重要鉱産資源（Eng.： Strategic and Critical Minerals、中：战略性关键矿产[Zhànlüèxìngguānjiànkuàngchǎn]）として選定し、白金族とレアアースをそれぞれ1鉱種とカウントした場合には31鉱種、各元素をそれぞれカウントした場合には49鉱種が提案されている。内訳としては、エネルギー資源として3鉱種、金属資源として25鉱種、非金属資源として3鉱種の提案となっている。また、不足資源（Eng.: Shortage Resources）の観点からは21鉱種を、優位資源（Eng.: Dominant Resources）の観点からは10鉱種が提案されている（Table.3）。

3．中華人民共和国における金属の分類

1958年3月15日、当時の冶金工業部（中文：冶金工业部、Eng.: Ministry of Metallurgical Industry）王鶴寿（中文：王鹤寿、Eng.: Wáng Hèshòu）が、当時の毛沢東（中文：毛泽东、Eng.: Máo Zédōng）中華人民共和国国家主席と、中国共産党中央委員会に対し、報告書「争取有色金属产量的飞跃、占领有色金属的全部领域」（和：非鉄金属生産の飛躍に努力し、非鉄金属の全分野を制覇する、Eng.: Endeavor for development of non-ferrous metal production and, taking control for all fields of non-ferrous metals）[66-68]を提出した。同報告書にて使用した区分が、現在も使用されている黒色金属と有色金属の区分の基礎となっている。以降でその金属区分を記す。また、参考として、理化学研究所仁科加速器科学研究センターが配布している2017年公開第3版[69]をベースに英語、日本語、中国語を併記した周期表を作成した（Table.4）。

黒色金属（中文：黑色金属[Hēisèjīnshǔ]、Eng.: Ferrous Metals）（3+2鉱種）

端的に説明すると、鉄鋼生産の合金材への使用量が多い元素が黒色元素と呼ばれる。基本的な区分としては上述の1958年の「争取有色金属产量的飞跃、占领有色金属的全部领域」報告書のものを踏襲しているが、文脈や分類用途によって多少鉱種数は前後する。例えば2019年8月26日中華人民共和国第十三回全国人民代表大会常務委員会第十二回通過、同日公布，2020年9月1日施行の中華人民共和国主席令第三十三号　中華人民共和国資源税法（中文：中华人民共和国资源税法、Eng.: Resource Tax Law of the People’s Republic of China）[70-71]の附表：資源税税目税率表（中文：资源税税目税率、Eng.: Resource Tax Rate List）[72]に基づけば、基本のクロム（Eng.:Chromium）、マンガン（Eng.:Manganese）および鉄（Eng.:Iron）の3鉱種に加えて、チタン（Titanium）とバナジウム（Eng.:Vanadium）も黒色金属として記載されている（Fig.2）。

有色金属（中文：有色金属[Yǒsèjīnshǔ]、Eng.: Non-ferrous Metals）（64鉱種）

下記の64種の金属鉱種を指すことが多い。鉱種数が多いことから、すべての該当鉱種の列挙は割愛するのでFig.3を参照のこと。有色金属は非鉄金属と訳すことができるが、前述のとおり、クロムおよびマンガン、ときにチタンおよびバナジウムは黒色金属に分類される（Fig.3）。

更に[73-75]によれば有色金属は下記のように細分される。

・有色軽金属（中文：有色轻金属[Yǒusèqīngjīnshǔ]、Eng.: Non-Ferrous Light Metals）（7+1鉱種）

単体金属の密度が4.5g/cm³未満である金属を指すことが多く[74-75]、一般的には、ナトリウム（Eng.: Sodium）、マグネシウム（Eng.: Magnesium）、アルミニウム（Eng.: Aluminium）、カリウム（Eng.: Potassium）、カルシウム（Eng.: Calsium）、ストロンチウム（Eng.: Strontium）、バリウム（Eng.: Barium）を指す。また少例ではあるが、密度5.0g/cm³未満の有色金属を指す場合もある [73、76]。密度のしきい値として、4.5g/cm³未満を採用した場合でも、チタンの密度は4.51g/cm³であり、後述の有色重金属との境界にあたることから文脈や区分背景によってはこれも有色軽金属に含まれる場合がある。さらにチタンは鉄合金用途の需要も多いため、前述のように文脈や区分背景によっては黒色金属に分類されることもある（Fig.4）。

・有色重金属（中文：有色重金属[Yūshokujūkinzoku]、Eng.: Non-Ferrous Heavy Metals）（10鉱種）

単体金属の密度が4.5g/cm³を越える有色金属[73-74]、または5.0g/cm³を越える有色金属を指す[73、76]。いわゆるベースメタル（Eng.: Base Metals）と呼ばれる金属のうち、銅（Eng.: Copper）、鉛（Eng.: Lead）および亜鉛（Eng.: Zinc）（文脈や区分背景によっては錫（Eng.: Tin）およびニッケル（Eng.: Nickel）もベースメタルに含まれる場合がある）に加えて、コバルト（Eng.: Cobalt）、カドミウム（Eng.: Cadmium）、アンチモン（Eng.: Antimony）、水銀（Eng.: Mercury）、ビスマス（Eng.: Bismuth）がこの区分に含まれる（Fig.5）。

・貴金属（中文：贵金属[Guìjīnshǔ]、Eng.: Precious Metals）（8鉱種）

白金族元素に加えて、金（Eng.: Gold）および銀（Eng.: Silver）を加えた8鉱種がこの区分に含まれる（Fig.6）。

・希有軽金属（中文：稀有轻金属[Xīyǒuqīngjīnshǔ]、Eng.: Rare Iight Metals）（4鉱種）

リチウム（Eng.: Lithium）、ベリリウム（Eng.: Beryllium）、ルビジウム（Eng.: Rubidium）およびセシウム（Eng.: Cesium）の4鉱種がこの区分に含まれる（Fig.７）。

・希有難溶金属（中文：稀有难熔金属[Xīyǒunánróngjīnshǔ]、Eng.: Rare Refractory Metals）（8+6鉱種）

鉄の融点である1,535℃を超える高融点の鉱種の内、バナジウム、ジルコニウム（Eng.: Zirconium）、ニオブ（Eng.: Niobium）、モリブデン（Eng.: Molybdenum）、ハフニウム（Eng.: Hafnium）、タンタル（Eng.: Tantalum）、タングステン（Eng.: Tungsten）およびレニウム（Eng.: Rhenium）の8鉱種がこの区分に含まれる。文脈や区分背景によっては同じく鉄の融点以上の融点を示す白金族鉱種6種も含まれる場合がある（Fig.8）。

・希有分散金属（中文：稀有分散金属[Xīyǒu fèn sàn jīnshǔ]、Eng.: Rare Dispersed Metals/ Rare Scattered Metals）（4鉱種+3～4鉱種）

短縮して希散金属（中文：稀散金属）とも称する。ガリウム、ゲルマニウムなど、近年話題に上ることの多い金属がこの区分に含まれる。構成元素は文脈や分類用途に応じて変化が大きい。

この区分は、ソヴィエト社会主義共和国連邦[Eng.: The Union of Soviet Socialist Republics、露語：Союз Советских Социалистических Республик]の地球化学者Volodymyr Ivanovych Vernadsky（露語：Володи́мир Іва́нович Верна́дський）によって、1919年に地球化学の分野に導入された概念である[77-78]。元来は地殻存在度[Eng.: Element Abundance in Earth’s Crust]が0.001ppm～1.0ppmオーダーの微量元素の内、単独で主産鉱床や主成分鉱物を形成しない鉱種を指す区分として、ガリウム（Eng.: Gallium）、ゲルマニウム（Eng.: Germanium）、セレン（Eng.: Selenium）、カドミウム、インジウム（Eng.: Indium）、テルル（Eng.: Tellurium）、レニウム、タリウム（Eng.: Thallium）の8元素をひとまとめにくくる区分として導入された。

もっとも広義のこの区分として、1958年に定められた中国国内での旧来の希有分散金属としてのガリウム、ゲルマニウム、インジウム、タリウムの4鉱種に加え、1919年の概念導入当時のセレン[79]、カドミウム[79]、テルル[79]、レニウム[79]の4鉱種に、更にスカンジウム（Eng.: Scandium）[80]、バナジウム[79]、ルビジウム [81]、セシウム [81]、ハフニウム [80]の5鉱種も加えた計13鉱種とする区分が最も拡張された希有分散金属の定義と思われるが、近年では基本的に、概念導入当時のガリウム、ゲルマニウム、インジウム、タリウム、セレン、カドミウム、テルルおよびレニウムの8元素を指す文献の割合が増えてきているように感じる[79,82-84]。文脈や区分背景によってはカドミウムを除く7鉱種として扱われる場合もある[85]。

重要な鉱種が多いことから、この区分の金属については後筆のレポートで詳細に解説する予定である（Fig.9）。

・レアアース金属（中文：稀有稀土金属[Xīyǒu xītǔ jīnshǔ]、Eng.: Rare Earth Metals）（17鉱種）

この区分はレアアースの化学的区分と同一である。スカンジウム、イットリウム（Eng.: Yttrium）に加えて、安定同位体の存在しないプロメチウム[Eng.: Promethium]を含むランタノイド元素15元素から構成され、全部で17元素（鉱種）からなる（Fig.10）。

さらにこの区分は軽希土金属と重希土金属に区分されるが、この区分は文脈や分類用途に応じて、軽希土金属、中希土金属、重希土金属を加えて3区分となる場合もあれば、2区分であっても区分境界が前後する場合がある。[66]では、ランタンからユウロピウムまでのランタノイド元素を軽希土金属として、スカンジウム、イットリウムおよびガドリニウム以降のランタノイド元素を重希土金属として分類している。参考として、レアアース業界で使用されているその他の区分例も掲載した（Table.5）。なお、ランタノイド元素はランタノイド収縮（Eng.:Lanthanide Contraction）という現象によって、一般的な元素の傾向とは異なり、原子番号が大きくなるほど原子半径および+3価のイオン半径が小さくなっていく特徴があり、この特徴が地球化学的挙動にも影響し、鉱物への入りやすさについても影響している。

・軽希土金属（中文：轻稀土金属[Qīngxītǔjīnshǔ]、Eng.: Light Rare Earth Metals）（7鉱種）

ランタンからユウロピウムまでのランタノイド元素を指す（Fig.11）。

・重希土金属（中文：重稀土金属[Zhòngxītǔjīnshǔ ]、Eng.: Heavy Rare Earth Metals）（10鉱種）

スカンジウム、イットリウムおよびガドリニウム以降のランタノイド元素を指す（Fig.12）。

用途別の区分としては下記のようなものがある[86-87]（Table.5）。

[86]を修正のうえ、[87]で補足。
Revsed from [86] and added information from [87].

・半金属/準金属（中文：半金属[Bànjīnshǔ]/准金属[Zhǔnjīnshǔ]、Eng.: Metalloids /Semi-metals）（5鉱種）

一部希有分散金属の区分と重複する。文脈や分類用途に応じて、有色重金属のアンチモンや後述の希有放射性金属のポロニウムが含まれる場合がある（Fig.13）。

・希有放射性金属（中文：稀有放射性金属[Xīyǒu fàngshèxìng jīnshǔ]、Eng.: Rare Radioactive Metals）（32鉱種）

全同位体が放射性元素である元素のうち、金属元素の物を指す。2024年9月現在では32鉱種であるが、将来的な人工金属元素の発見によりこの区分は増数されうる。レアアース金属（軽希土金属）に分類されるプロメチウム（Eng.:Promethium）も、上述のように地化学的には全ての同位体が放射性元素であるので、化学的には自明であるが、同国の分類様式においては、文脈や分類用途に応じてこの区分で扱われる場合がある（Fig.14）。

まとめ

昨今の世界情勢の変化や先端技術の発展に伴い、主要各国および地域連合等による重要鉱物・物質リストの新規作成および見直しが進んでいる。資源政策のシンボルとしてのこれらリストの公開は、内外に向けたメッセージ性の観点からはもちろん重要であるが、金属資源の重要性が再認識され始めたこの契機に更にもう一歩踏み込み、本邦でも今一度包括的な金属鉱種のサプライチェーンに係る定量評価を行うべき時期に来ているのかもしれない。しかしながら各金属の用途や重要性の軽重も各国の状況ごとに多様化し、更に日々刻々と変化を続ける現在の状況では、主要鉱種の基礎統計データの収集すら困難な鉱種も多数あり、こうした鉱種も網羅した統計作業には膨大な労力やコストが必要となることが予想される。しかしながら、こうしたデータを基にサプライチェーンの現状と予測について評価することができないことには、いざサプライチェーンにおける重大な危機が生じた際に各社の生産レーン停止の続発や、先行して危機に備えている他国と競合することで、結果的に産業界に与える損失は、基礎統計の維持を遥かに上回るコストとなることは想像に難くない。こうした産業界の経済損失を軽減し、状況に応じて官民が適切な対応策を迅速に取れるよう、負担となる労力やコストではあるが、非常時の保険と解して基礎統計の維持を図ることが平時の我々にできる有効な施策のように思われる。

著者としては、こうした各鉱種の基礎情報収集の一助となることを企図して、今後は近年話題に上がった希散元素やバッテリー関連元素について各論を引き続き執筆していければと思う。